株式併合の対象について。

当研究会では株式併合がホールド銘柄であった場合、概ね売り処分で対応している。併合は合併や第3者割り当て等で株式数が増え管理上の扱いや東証が株式単位の整理を続けていることも背景にある。しかし投資家にとってはとてもではないが受け入れられる状況にはない。何故か?株価が下げるからである。思いだせるだけでもたとえばCHI丸善などもその例株価は100円前後だったが10対1の併合後の現在の株価は200円ほど、、要はそのままホールドなら20円である。経営不振におちいったケンウッドも同じ10分の1である。直近の日新製鋼HDなども半値近い。かろうじて元値を保つ、蝶理あたりもこれからこれが旧株価の300円、、すなわち併合後の株価が3000円になることなどあるだろうか?厳しいと見ている。今回の三協立山とて同じだ。よって併合は併合水準では売り、ましてや買いなどあり得ないのだ。ただ全体の相場が大きく値を崩しどん底なら、買い参戦はその限りではない。ケンウッドの250円割れ水準や三協立山も大台割れ500円程度なら買いでもいいかもしれない。しかしその水準なら100〜200円台で割安な銘柄は相当ある。丁寧な銘柄選びを心がけるほうが無難ではないだろうか?単に1株純資産や割安という理由だけで銘柄選びをするにはいさかか厳しい相場状況であることも理解が必要なときにきている。

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